リファラル採用のメリット・デメリットとは

リファラル採用のメリット・デメリットとは

近年、新たな採用手法の一つとして、リファラル採用と呼ばれる手法が注目されています。欧米を中心に始まった採用手法で、現在はアメリカで7割の企業が導入しているとも言われています。

今回は、リファラル採用のメリット・デメリット、またその導入事例を紹介していきます。

リファラル採用とは

在籍している社員が知人や友人、前職の同僚などを「候補者」として自社の人事に紹介し、選考を進める方法がリファラル採用です。

日本に昔からある縁故採用と同義に見えますが、紹介はあくまでも選考の入り口であり、内定を確定させるものではありません。

リファラル採用のメリット

日本にも着々とリファラル採用の習慣が根付き始めていますが、導入企業が増えている理由には何があるのでしょうか。

まずは、リファラル採用のメリットを紹介していきます。

採用コストが安い

コスト軽減はリファラル採用最大のメリットと言っても過言ではないでしょう。

エージェントへの成功報酬や転職サイトの掲載料と比較すると、リファラル採用は圧倒的に低コストです。

ただし大半の場合、紹介してくれた社員への謝礼や紹介のモチベーションのため、リファラル料を準備する必要があります。

金額は企業によって様々ですが、3万円〜30万円と幅広い金額があるようです

マッチング精度が高い

実際に働いている社員が、「この人と一緒に働きたい」「この人なら自社で活躍できる」と感じた人を紹介するため、入社後のミスマッチが低く、成果を出しやすい傾向にあります。

採用しにくい人材にも出会える

ニッチな専門知識を持った人材など、スキルの高い人材、転職市場になかなか現れません。仮に現れても、その採用難易度は非常に高いです。

また、転職潜在層と呼ばれる、エージェントや転職サイトではリサーチしきれない人材もいるでしょう。

リファラル採用なら、学生時代の繋がりなども活かして、転職潜在層やニッチ人材にも出会うことができます。

リファラル採用の先駆者であるGoogle社も、「優秀な人材の周りには優秀な人たちがいる」と述べているように、採用難易度が高いポジションでも、リファラル採用だと出会いやすさがぐっと上がるのです。

リファラル採用のデメリット

多くのメリットがある一方、リファラル採用には気をつけるべきこともあります。

その内容を紹介していきます。

紹介者と候補者の関係性が崩れる可能性がある

リファラル採用では、あくまでも候補者として知人を紹介します。

候補者なので必ずしも内定が出るわけではなく、選考初期段階で不合格となる可能性もあるでしょう。

もし社員が紹介者に「あなたなら合格するよ」などのコミュニケーションを取っていた場合、紹介者と候補者の関係性が崩れる可能性があります。

このような事態を防ぐためにも、社員へのリファラル採用の正しい知識や注意点を、事前にしっかりと浸透させておくことが必要です。

似たタイプの人が集まりやすい

カルチャーフィットしやすい人材が集まるのが、リファラル採用の特徴のひとつです。

しかし一方で「類は友を呼ぶ」という言葉の通り、リファラル採用で集まる人材は、似たタイプになりやすい傾向にあります。

採用要件やカルチャーなど、定期的に見直していくことが重要です。

社内に浸透させる難易度が高い

うまく働けば、効率的に採用が行えるリファラル採用ですが、実際に社内に浸透させるには難易度が高いのが現状です。

紹介を促すために食事をしながら紹介者と知人が話せるようリファラル紹介料を提供したり、紹介者が多い社員には表彰を行ったりと、社員がリファラル採用に対するモチベーションをあげられるよう工夫している会社も多くあります。

リファラル採用の事例

実際にどのような企業がリファラル採用を行なっているのでしょうか。

その事例を紹介していきます。

freee株式会社

2015年時点で、半数がリファラル経由での入社実績があります。エンジニアに優しい制度を準備し、フリードリンク、フリーカップ麺など一風変わった福利厚生があることで有名です。

採用が難しいエンジニアに嬉しい制度を揃え、紹介しやすさをアップしています。

株式会社ビズリーチ

自らダイレクトリクルーティングのサービスを提供しているビズリーチ社も、リファラル採用を推進しています。

役職別にチームを組み、紹介者や入社者が出るとチームに報酬が与えられる仕組みです。社内コミュニケーションの活性化をしながら、採用も行える制度を行なっています。

まとめ

リファラル採用はメリットも大きい一方、社内に浸透させるには全社努力が必要です。社員も積極的に知人に声をかける必要があるため、人事だけの頑張りでは動けません。

社員をうまく巻き込みながら、採用活動も活発にしたい企業は、成功事例を例に取り組みを行ってみるのが良いでしょう。

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