【人事部必読】採用予算の効率の良い策定方法をご紹介!

【人事部必読】採用予算の効率の良い策定方法をご紹介!

採用活動をしていく人たちが最初に考えるのは採用にかかってくる予算ではないでしょうか。限られた資金の中で採用予算を考えていくにはそれなりの工夫とそれらをまとめた資料の作成が必要になってきます。ここでは採用にかかってくる相場を実際に調査した結果をもとにご説明していきます。

採用予算とは

採用予算とは「自社に人材を採用をするためにかかってくる必要な予算」です。新卒、中途採用、採用人数、求める人物像によって採用予算は大きく変わってきます。企業が今後大きな成長をしていくには優秀な人材を採用していく必要があるでしょう。

しかしながら人を1人雇うだけでも企業側には予算がかかってきます。これは働く人への投資の意味も含まれているので、しっかりとどれぐらいのコストがかかってくるかを調査してから採用予算を明確にしていきましょう。

採用活動にかかる採用予算はどれぐらいかかるか

企業によって違いますが、採用予算にも相場があります。それぞれどれだけの相場がかかってくるのか、ご紹介しましょう。

新卒・中途採用における採用費

新卒採用の場合

マイナビで発表された内容によると、新卒採用から入社予定までの1人当たりの平均採用費は2017年では46.1万円となっています。他にも2016年、2015年に調査された結果ではそれぞれ45.5万円と45.9万円という数字が出ており、ほぼ変動のない数字となっています。(ちなみにこれらは1社ごとの採用費を入社人数で割った数字です。)

上場企業・非上場企業別で見ていくと、2017年では上場企業は42.3万円、非上場企業は46.7万円となっています。他にも2016年では上場企業が47.8万円、非上場企業は45.6万円となっており、2015年では上場企業が43.3万円、非上場企業は46.0万円という数字が出ており年度ごとにそこまで費用の大きな変動はないのが分かります。

新卒採用には約40~50万円はかかることを意識したほうが良いです。

【参考】マイナビ「2017年卒企業新卒内定状況調査」

【参考】マイナビ「2016年卒企業新卒内定状況調査」

【参考】マイナビ「2015年卒企業新卒内定状況調査」

中途採用の場合

マイナビで発表された内容によると、中途採用から入社予定までの1人当たりの平均採用費は2014年に39.28万円となっています。さらに業種別で採用費は大きく異なり最も最高額で「メカトロ関連技術職(機電系)」の64.39万円、一番低いもので「技能工・運輸・設備関連職」19.36万円となっています。

やはり専門的な技術職系となると職務経験が豊富な人材を集めるため、求人広告費が高くなる傾向にある模様です。さらには採用人数も抑えていくとなると必然と高額になっていきます。

【参考】マイナビ2014年中途採用状況総括

採用予算の内約

採用予算は広告費用、採用ツール(求人を載せたHP・ダイレクトメッセージメール、など)の作成、採用活動におけるデータ処理費用、資料などを作った際の発送費用などがかかってきます。最終的な採用費用は内定者フォローまでの総合費用のことを言います。

さらに採用費用の中で半分近くを占めているのは広告費になってきます。マイナビが発表したデータによると2017年には採用費総額平均が499.4万円に対して広告費は212.6万円。2016年には採用費総額平均が556.0万円に対して広告費は291.9万円、2015年には採用費総額平均が575.4万円に対して広告費は269.8万円となっています。

【参考】マイナビ「2017年卒企業新卒内定状況調査」

【参考】マイナビ「2016年卒企業新卒内定状況調査」

【参考】マイナビ「2015年卒企業新卒内定状況調査」

採用予算の策定方法

採用において予算を考えながら優秀な人材を集めることは簡単なことではありません。しかしながら入ってほしい人物像や予算、今後の企業成長度合いなどを明確にして具体的な数字を出す必要があります。

ここでは採用にかかってくる採用予算の策定方法をご紹介します。

人員計画をたてて採用人数の決定

今後の事業展開をふくめて必要な人数がどれだけいるのかを明確にし、上層部と必要人数のすり合わせをしていく必要があります。採用人数により実際にかける予算が大きく変わってくるので大変重要な項目になります。まずは上層部との意思疎通を図り予算表を作成していきましょう。

採用手法の選択

採用手法によっては広告費が全く違います。中には無料のものもあれば、高額な採用手法もあります。採用自体にどれだけの予算が必要か。予算に合わせた媒体を選定することが大切になってきます。

正社員採用で採用するかの見直し

仕事内容によっては正社員よりもパートやアルバイトでも出来る仕事がある場合があります。その際は一度正社員採用を見つめ直して仕事の割り振りをしていきましょう。そうすることで大きく予算を抑えることができます。

同じ業界の動向調査

他の同じ業種がどれだけ採用活動に力を入れているかを調べる必要があります。調べることで採用に際しての傾向を知ることが出来つつ、他社との差別化を図ることも可能です。他の企業がどれだけ予算をかけているかを調べ、上層部にも採用予算をあげるように交渉をしやすくなるというメリットもあります。

自社の採用にかける人員把握

実際に採用に携わる人数をどれだけにするかを把握することによって人員コスト削減に繋がってきます。採用人数が多い場合は携わる自社の人数が多いに越したことはありませんが、少ない採用人数で多くの自社の人員を設けてしまうのは時間とお金の無駄になってしまいます。このような事態を防ぐためにも採用人数も含めて、人員把握は大切になってきます。

まとめ

採用における人数は多いに越したことはありませんが、企業にはどうしても1つの事にかけられる予算というものがあります。その採用予算を把握するためにも採用予算の策定は大切な項目になります。

予算のことを気にかけながら自社の採用を行っていくのでしたら、必ず採用予算の策定を行いましょう。

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