適性検査はなぜするの?適性検査について徹底分析!

適性検査はなぜするの?適性検査について徹底分析!

適性検査は、採用選考の一環として多くの企業が実施しているものです。
もともとは応募者の事務処理能力を測ることを目的として導入する企業が多くありましたが、
最近ではその趣旨も変化しています。それに伴い、適性検査の種類も増えています。
この記事では、適性検査の目的、メリット・デメリットについて紹介します。

適性検査の目的とは

そもそも適性検査はなぜ行われているのでしょうか。
この章では適性検査の目的を紹介します。

応募者の能力を判定するため

簡単な数学や文章読解、暗号などで主にIQや処理能力、論理的思考力を測るものです。
SPI試験などに多く見られる適性検査では、事務処理能力やスピードを判定しています。
バブル期〜5年ほど前まで最も多く利用された適性検査です。

この頃の「能力の高い人」という定義は、仕事の処理スピードが早く、
ミスなく正確に行える人のことでした。
求める基準を満たすかどうかは、受験のように点数式で判断するのが一般的な時に、よく活用されていました。

応募者の性格やタイプを知るため

前述の応募者の能力を測るものではなく、応募者のタイプや性格を知る目的のものです。
具体的には、思考の特徴や社内で相性の良いタイプはどんな人か、などの診断結果が出せるものです。

試験ではなく、あくまでも性格診断となります。
インターネットやテクノロジーの発展により、ビジネスのスタイルが変わったことに伴い、
「仕事ができる人」の定義や理想的な組織の在り方が変化してきました。

個々人が最大限に能力を発揮できる組織が理想とされ、
このような適性検査を通して、組織と応募者の相性を見ることが目的です。

よりマッチする人材と出会うことが目的

上記の通り、適性検査によって、チェックできるものが異なります。
適性検査は学力と素質のどちらか、または両方を見ることを目的に設計されています。
採用ポジションや組織体制に合わせて、
自社にあったスタイルの適性検査を導入するのが良いでしょう。

適性検査を行うメリットとは

適性検査を行うことで得られるメリットとは具体的に何があるのでしょうか。
この章では実施メリットを紹介します。

面接では知ることができない結果を知ることができる

面接で事務処理能力を測ったり、その人の本質的な性格を判断することは非常に難しいです。
面接官によって受ける印象が異なったり、定性的にしか判断することができません。
一方、適性検査は項目ごとに結果を算出することができるため、
面接では測りきれない要素で選考することができます。

定性面と定量面の両方のデータを集められる

例えば、事務処理能力であれば各項目の点数が見えたり、
社内での平均点と応募者の獲得点数を比べることができます。
性格診断でも、社内との相性のパーセンテージや円グラフなどで結果を可視化することも可能です。

特に性格診断タイプの適性検査では、応募者がどのような環境であれば力を発揮できるのか、
困った時にはどのようなサポートを求めているのかまでを判定することができるものもあります。

定性面と定量面の両方のデータを蓄積することができ、
判断材料とすることができるのもメリットと言えるでしょう。

採用活動の振り返り材料として利用できる

入社後に定着率の高いメンバーと、す
ぐに離職してしまったメンバーでは適性検査時の結果に違いはあるのかなど、
採用活動の定量的な振り返り材料として利用することができます。

異動や配属を考える資料として活用できる

相性の良い上司を探すことができたり、
「●●の能力が高い人が欲しい」といった事業や部署からの要望にも、
根拠を持って応えることができます。 何より、本人が活躍できる環境を用意こともでき、
組織活性や従業員の働きがい向上に活用することが可能になるのです。

デメリットについて

最近ではWebで受講できるタイプの適性検査が増えてきており、
試験会場で受けてもらうスタイルはあまり多くありません。
そのため、代理受験をしているか否かを判定することは難しいでしょう。

特に、処理能力などの判定は代理受験が多く発生しやすい傾向にあります。
反対に、性格診断は答えやすいので本人の受講率が高くなる傾向にあります。

また、実施する適性検査にもよりますが、
昨今は対策法が出回っているため正しい結果が得られない可能性もあります。

性格診断は必ずしもその人の人間性全てを判断できるわけではありません。
診断結果を鵜呑みにしてしまうことで、優秀な人材を逃してしまう可能性もあるので、
面接と併せてあくまで判断材料のひとつとして用いるのが良いでしょう。

まとめ

適性検査の目的やメリットについて紹介しました。
今は適性検査の種類も増え、選択肢が広がっています。
組織のあり方や自社の採用スタイル、
欲しい人材に合わせて、マッチする適性検査ツールを選定してみてください。

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